防音工事は費用のみに注目してはダメ！防音に失敗しないためには防音室の性能測定が重要！
今回は、阪神防音のような防音工事の専門業者に、自宅の一室を防音室に作り替えてもらう防音工事を検討している方に向け、多くの方が見落としてしまっている業者選びの重要ポイントについて解説します。
防音工事を専門業者に依頼する際には、インターネットで近くの防音工事業者を探し、複数の業者から相見積もりを取るのが一般的です。ただ、多くの場合、「部屋を防音室にする」と言った防音工事に関しては、初めての経験という方が多く、最終的に防音工事を依頼する業者をどのようにして選別すれば良いのか分からない…と困ってしまう方が少なくありません。
そして、出来上がる防音室の性能に不満を感じてしまう失敗事例の多くは、最も安い費用を提示した業者に防音工事を依頼するというパターンなのです。防音室を作るまでの防音工事は、確かに多大なコストがかかってしまうことになりますので、どうしても費用面に注目してしまうのは仕方ない事だと思います。しかし、防音工事の目的は、自分が生じさせる音で近隣の方に迷惑をかけないようにすることですので、それが達成できなければいくら安い業者でも意味がないのです。それでは、満足のいく防音室を作ってくれる防音工事業者は、何に注目して選別すれば良いのでしょうか？
実は、防音工事業者の能力は、「契約前に防音室の性能をきちんと保証してくれるか？」また「防音工事によってその性能が本当に発揮できているのか、正規の方法で測定してくれるのか？」で判断できます。そこで当記事では、工事を依頼する防音工事業者を決定する時、絶対に確認したい防音室の性能評価方法について解説します。
防音室はいくらで出来る？用途別防音工事の費用相場
防音室を作るまでの防音工事となると、多くの方は「一般の住宅リフォームよりも費用が高い」というイメージを持っていると思います。このイメージは、正しくて、同じ広さの部屋を綺麗にするだけのリフォームと、防音性能を持たせる防音室工事では、後者の方が費用がかかります。これは、「部屋の防音性能が高くなる」という付加価値が付くからと考えている方も多いのですが、単純に通常のリフォーム工事と比較すると、使用する材料が多くなる、また特殊な加工をされた建具を利用するため材料費が高くなるというのも大きな要因です。防音工事は、専門業者の技術や知識などノウハウの部分でのみ高くなっているのではなく、防音室を構成する材料がそもそも高額だというのが防音工事費を決める大きな要素になります。
それでは、リフォームで防音室を作る場合、1室あたりの防音工事費用はいくらぐらいになるのでしょうか？防音室の費用は、施工範囲が広いほど高額になりますし、また防音室の利用目的や利用時間帯によっても必要な性能が異なるため、価格が大きく変化します。以下に、利用用途別に防音工事にかかる費用相場を大まかにご紹介します。
- オーディオルーム/ホームシアター/カラオケルーム：150〜350万円
- ピアノの練習用の防音室：120～400万円
- ドラムの練習用の防音室：250〜550万円
- ユニット型防音室の設置：50〜300万円
上記のように、同じ利用目的の防音室でも、かなりの価格差が生じます。これは、防音工事を施す部屋の広さに加えて、防音室を利用する時間帯などで必要な性能が異なるからです。例えば、ピアノ練習用の防音室でも、夜間など24時間いつでも演奏できる防音室と、周囲にそれなりに騒音がある昼間のみの演奏を想定する防音室では、備えておくべき性能が全く異なるため、防音工事にかかる費用が大きく違ってくるのです。業者からの見積りを見て「予算的に厳しいな…」となった場合、一回り狭い部屋に防音工事を施す、防音室を利用する時間帯を工夫するなどと言った方法で、コスト削減が可能です。
ちなみに、防音工事にかかる費用は、工事を施す建物の構造によって変わる点も注意しましょう。基本的に、RC造やSRS造の建物と比べると、木造やS造の建物の方が費用が高くなります。
防音工事の業者選別は性能測定が重要！
前項の説明で分かるように、楽器練習用の防音室を作るまでになると、100万円以上のコストがかかってしまいます。そのため、防音工事の相見積もりを行った際には、業者が提示してくる費用面で比較検討するという方が多いのだと思います。
しかし、いくら防音工事にかかる費用が安くても、完成した防音室にきちんと希望した性能が備わっていなければ何の意味もないのです。したがって、防音工事を依頼する業者選びを進める時には、完成した防音室の性能測定をきちんと行ってくれるかを重視しましょう。性能測定とは、出来上がった防音室について、お客様が希望した性能がきちんと備わっているのか判断するために行われるもので、最終試験としてこの測定を行うことで、お客様に提案書でお約束した防音性能が発揮されているか証明するために行います。
具体的には、防音室の中でお客様が生じさせると想定する音を出し、それが防音室の外でどのぐらい減退されているのか、機械を使用して測定するというものです。しっかりした技術力を持つ防音工事業者は、完成した防音室の性能について、感覚的に性能を評価するのではなく、具体的な数値として性能を確認します。
ちなみに、阪神防音では、工事前に防音室の性能保証を行っており、最終試験で数値としてその性能が発揮されているかどうかで、防音工事の評価をしていただいています。
防音室の性能測定に必要な物
防音室の性能評価は、以下のようなアイテムを利用して行います。
- ノイズ発生器（実際の楽器を利用する場合もある）
- 騒音計
- スピーカー（電気信号を音に変える装置）
- アンプ（増幅装置）
防音工事の性能測定では、周波数ごとに連続してピンクノイズを発生させられるノイズ発生器を利用するのが一般的です。
そして注意が必要なのは、騒音の値を計測する騒音計です。騒音計にもさまざまな種類があるのですが、防音室の性能測定では、発生させた周波数ごとにオクターブバンドで測定できるものを利用しなければいけません。一般に出回っている安価な騒音計は、全周波数領域をカバーし、低音から高音まで全ての周波数の音を一緒くたに表示します。そのため、防音室が「どの周波数の音を防げていて、どの周波数の音が漏れているのか？」を計測することができないのです。このような騒音計で性能評価をし、打ち合わせ時に聞いていた性能が出ていたとしても、ある周波数の音が漏れてしまい、騒音トラブルを抱えることになる…なんてリスクが残ってしまう訳です。
オクターブバンドで測定できる騒音計を利用すれば、万一、防音室の性能確保が上手くいっていなかった場合でも、どの周波数の音が漏れているか分かるので、どこの手直しが必要で、どこを改善すれば良いのかがすぐに判明し、対策を施すことが可能になります。
防音室の性能測定の流れ
それでは、防音工事の際に行われる性能測定について、どのような流れで行われるのかについても簡単にご紹介します。とはいえ、そこまで複雑な作業ではなく、防音室が完成した後に、上で紹介した機器を利用してお客様が希望した性能が発揮されているのか、数値で確認するだけです。
実際の流れについては、次のような感じになります。
- ①防音室が完成する
- ②防音室内で、上述した機器を利用し連続音で発生させる（楽器の演奏の場合も）
- ③防音室の外で、騒音計を使い音圧レベルを測定する
- ④防音室の内外でどのぐらい音が小さくなっているのかを評価する
- ⑤Dr値が設計通り発揮されているか確認する
このような流れで防音室の性能を評価します。性能測定は、お客様立会いの下行うのが通常です。
【重要】6種類のオクターブバンドでの測定を行う
防音は、音の高さによってその難易度が異なりますし、防音の方法も変わります。
したがって、防音室の性能測定について、特定の周波数域のみで行った場合、数値をクリアしているはずなのに、音漏れでトラブルになる…なんてことが起こってしまうのです。防音室の性能は、人間の聞こえる音域（周波数20～20,000 Hz程度）全域について、満遍なくカバーしている必要があり、当然、防音室の性能測定もさまざまな周波数域で契約性能を発揮しているか確認しなければならないのです。
しっかりとした知識と技術を持つ防音工事業者であれば、JIS規格に沿った性能測定を行うはずです。分かりやすく言えば、JISに定められた周波数(音域)【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】での性能測定を行うかどうかが業者選びのポイントになると考えてください。
まとめ
今回は、防音工事を依頼する業者選びの際の重要ポイントについて解説しました。記事内でご紹介したように、防音工事は、決して安価な工事ではないため、多くの方が「防音工事にかかる費用が安い業者」と言った選び方をします。しかし、この業者選びの方法は、防音工事を失敗に導く可能性があるのです。
もちろん、防音工事費用が高ければ優良業者と言っているのではなく、正しい工事を行い、正しい方法で性能評価を行う業者なのかを見極める必要があるということです。防音工事の見積りを依頼する時には、完成する防音工事の性能を保証してくれるのか、また契約性能が発揮されているかどうかをどのように判断するのか質問してみると良いでしょう。その時に、JISに定められた周波数(音域)【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】での計測を行う業者以外は信用しない方が良いです。
